2014年09月21日

自律神経失調症 治す

私の自律神経失調症の症状は、のどに違和感を感じてのどを鳴らしている中に、汗をかき動悸も変になってなり、どうしていいかわからないような状態になります。
仕事をしている時などは嬉々としてまったく元気で、このような症状とは無縁なのに、これから寝ようとすると、この症状になることがよくあります。
だから今は上を向いて寝ることができません。
一旦寝てしまうとまったく問題はないのですが・・・。
特に夏は、冷たい飲み物やクーラーで体を冷やすから特に顕著で、今年のように急に気温が下がると非常にやばい状況が続きます。
漢方とか耳鼻咽喉科や心療内科にもいきましたが、私にはほとんど目に見える効果がありませんでした。
ところが先日、ドラッグストアで龍角散を見つけ、説明書を読んでみたら、次のような説明が書いてありました。
『人間の気管の内面には、線毛細胞が一面にあり、その線毛は1分間に約1,500回の速さで絶えず振動し、また気管の内壁からは粘液を分泌しています。気道を通って来たチリやホコリ、細菌などはこの粘液にとり込まれ、線毛の振動によって体外に排出されます。これが自然の浄化作用です。』
喉の振動が違和感の原因と医者から聞いたことがあったので、効くかもしれないと購入して呑んでみたら・・・
多くの方に効果があるのかどうかは分かりませんが私には滅茶苦茶効果がありました。
同じ症状で龍角散を試していらっしゃらない方は、一度試してみられてはいかがでしょうか。
posted by bhycom2 at 12:40| 東京 ☀| 生活 | 更新情報をチェックする

現代自動車崩壊

韓国経済の凋落の象徴的な、サムスンと現代自動車の凋落です。
現代自動車に焦点を与えると、売り上げが激減しているのはウォン高だけが原因ではないようで、著しい品質低下によるブランド力の低下が大きな原因になっているようです。
【韓国経済崩壊】 米国人も敬遠、売り上げ激減の韓国・現代自動車! : 社会科ニュース速報をご覧ください。

韓国の自動車大手、現代自動車の品質低下が指摘されている。米消費者団体専門誌「コンシューマー・リポート」が2月下旬に発表した自動車ブランドの2014年版総合ランキングによると、23ブランド中16位と、昨年より2ランクダウン。12年以降、2年連続で後退しており、「品質」「ブランド」が著しく低迷している。ちなみに1位は2年連続でトヨタ自動車の高級車ブランド「レクサス」で、上位5位のうち4ブランドを日本車が独占。日韓の製造業に対する米消費者の評価の差が鮮明となった。

■12年11位→14年16位にダウン

 「現代自動車は雨漏りするような車を作ったり、燃費表示を改竄(かいざん)するようなメーカーなので、消費者の評価が低いのは当然でしょう」。日本の自動車関係者の1人は、厳しい口調でこう言い放つ。

 米国の消費者の購買動向に大きな影響力を持つといわれるコンシューマー・リポートが2月下旬に発表した自動車ブランドの「14年版総合ランキング」。韓国の自動車最大手、現代自動車は16位に転落した。12年11位、13年14位とランクを落としており、「燃費性能の『水増し問題』以来、現代自のクルマに対する評価は厳しい」と別の関係者は指摘する。

 一昨年11月、米環境保護局は、現代自とグループの起亜自動車が米国で販売した自動車約90万台について、実際よりも高く燃費性能を表示していたとする調査結果を発表。いわゆる燃費性能の“水増し”で、ガソリン1ガロン当たり最大6マイル(1リットル当たり約2.6キロ)に達していた。消費者の苦情で判明したもので、米国では過去に例のない大規模な誤表示となった。

■雨漏り、天井落下、エアバッグ作動せず…

 また、昨年4月には米国で販売した乗用車など計約187万台をリコール(回収・無償修理)。ブレーキを踏んでもブレーキランプが点灯しないほか、事故時にエアバッグが作動した際に、車の天井の一部が落下する恐れがあるという欠陥が見つかった。自動車大国の米国で発覚した偽装や欠陥で「現代自の評価は地に落ちた」とまでいわれるほどだ。

 しかも、韓国国内で昨年4月に発売された新型「サン タフェ」は、トランクや後部座席に雨漏りするとの抗議が相次ぎ、同8月に現代自は謝罪し、無償修理を約束するとともに、保証修理期間を5年に延長。前代未聞の『雨漏り』問題は韓国のみならず、世界中の自動車愛好家に伝わり、現代自の品質低下に懸念を示す声が高まっていた。

 現代自は、サムスン電子と並ぶ韓国経済を支える財閥大手だが、サムスンとは異なり、労働組合の存在が「製造業として最も大事な品質にマイナスの影響を及ぼしている」(関係者)といわれる。

■労組の無謀な要求が品質悪化の遠因!?

 現代自労組は毎年のように“無謀”な賃上げ要求を経営側に突き付け、交渉が難航するたびに、時限ストライキによって工場の製造ラインは停止。ラインの停止が即、品質に影響を及ぼすことはないものの、「それでも労組の強硬な賃金闘争が品質にプラスに働くことはない。少しずつ現代自の製造力は落ちているのではないか…」と前出の関係者は推測する。

 今回のコンシューマー・リポートは、米国の消費者が判断したものだが、おひざ元の韓国でも厳しい評価が下されつつある。自国では圧倒的なシェアを誇る現代自グループだが、ここ数年は独BMWやトヨタなどの高級車の売れ行きが好調で、それにあわせて現代自のシェアが低下。13年は60%台と6年ぶりに70%を割りこんだと一部では伝えられており、韓国人の“現代自離れ”は確実に進んでいる。

 14年のコンシューマー・リポートの上位5ブランドは、(1)レクサス(トヨタ)(2)アキュラ(ホンダの高級車ブランド)(3)アウディ(4)スバル(富士重工業)(5)トヨタ−と4ブランドを日本車が占めた。さらに(6)マツダ(7)ホンダ…と、韓国車とは対照的に日本車が圧倒的なパフォーマンスをみせている。


さらなる現代自動車のリスクの話です。
MSN産経の記事から転載します。

「会長の夢」実現に1兆円! 現代自、相場の3倍で土地落札
韓国の自動車最大手、現代自動車グループが今月、ソウルの一等地を相場の3倍を超える10兆5500億ウォン(約1兆1000億円)で落札した。傘下企業や自動車博物館などが入る超高層ビル建設という鄭夢九会長の夢の実現に動きだしたが、現代自動車の昨年の営業利益を上回る巨額投資を投資家らが不安視、株価が急落する騒ぎになっている。
 土地はソウル南部の一大商業地の江南にある広さは約8万平方メートルの土地。
 入札にはサムスン電子も含む13社が参加。韓国メディアによると、グループは入札過程で鄭会長の名前にちなみ9999億ウォン余りの保証金を納め、落札に強い意志を示していた。結果が発表された18日には、落札額が金融界の予想を2〜3倍上回る高額だったため、グループ中核3社の株価が7〜9%下落、1日で約8兆ウォン分の資産価値が消えた。
posted by bhycom2 at 04:20| 東京 ☀| 日記 | 更新情報をチェックする

台風16号 米軍 進路予想

台風16号がまさに中国を避けるかのような急旋回で日本に来そうな状況です。
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どこの国が人為的にやっているのかと疑いたくなる右急旋回です。
勘弁してくれというのが本音です。

台風16号 発達しながら北上 来週は本州に影響のおそれ
台風の名前は香港が用意した「Fung-wong(フォンウォン)」で、山の名前(フェニックス)という意味。
18日朝に発生した台風16号は今後も、発達しながら北上し、21日(日)には沖縄に近づく見込み。さらに来週初めにかけては本州に影響するおそれがでてきた。
台風16号は18日午後3時現在、フィリピンの東海上を1時間に25キロの速さで北西へ進んでいる。今後も、海面水温の高い海域を北上するため、強い勢力となって、21日(日)から22日(月)にかけて沖縄に接近する見込みだ。
さらに、台風が予報円の北側を通った場合は23日(火)にも、西日本にかなり近づく可能性がある。台風の北上に伴って、海上では次第に波やうねりが高くなるため、十分な注意が必要だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140918-00010002-wmap-soci

【アメリカ・米軍の台風情報】
http://www.usno.navy.mil/JTWC/

台風16号進路予想図(米軍)
http://www.usno.navy.mil/NOOC/nmfc-ph/RSS/jtwc/warnings/wp1614.gif
posted by bhycom2 at 01:14| 東京 ☀| 社会 | 更新情報をチェックする

再生可能エネルギー固定価格買取制度

2回(@再生可能エネルギー固定価格買取制度 A脱原発運動で儲ける偽善者)に分けて、Klugクルーク のサイトで見れる三橋貴明氏のコラムを紹介します。

私はFIT事業、再生可能エネルギー固定価格買取制度に大して、三橋氏同様大きな疑問を感じ、民主党政権が作ったこんな制度は止めるべきと考えています。
はっきり言って動機が不純で好きではありません。
FIT事業(固定価格買取制度)の一つである太陽光発電事業に対する資金調達の相談は、最近こそ減ったものの、一時ものすごくありました。
買い取り価格が下がったからでしょうね。
正直辟易していました。
なぜ辟易したかというと、忌憚なく誤解を恐れずに言うと、一時の老人介護事業と同様、国からの援助や保証があるということだけで、言い方は失礼かもしれないけれど、猫も杓子も、信念も志などもなく、既存事業との関連性やシナジー効果が期待できるわけでもないのに、とにかく、国がお金を出してくれるから、保証してくれるから、やった者勝ちみたいな動機で参入しているケースを数多く見たからです。
自己資金があったり、与信が高く、資金使途の縛りが少ない資金が引けるのであればともかく、ただ20年間に渡って電力会社が買い取ってくれることだけを頼りに、この事業資金を他人に100%依存して、言い換えればフルローンで調達して事業参入したいと考える、ふざけた会社の多さに辟易していたのです。
国が20年間収入を保証してくれるから、自前の金はないけど、どこかお金を出してくれるところがあるだろうと・・・・。
残念ながら世の中、そんなに甘くはないから、こんな会社に融資をするところは、まともな金融会社ではないから、ほぼ100%断っていましたが、本当に一時は多かったです。
金融会社の中にも具体名は書きませんが、FIT事業が大好きなところがあります。
ファイナンスの相談したら、本音は自社で投資したいようで、下手に事業が進んでいるよりは、まだ計画段階のプロジェクトなら買いたいとのこと。
さすがは小泉政権当時、改革利権にも熱心だったことから、政商と呼ばれたこだけはあるなと笑ってしまいました。   

太陽光発電事業の開発資金も、開発工事を受け持つ建設工事会社の与信が高く実績もあって、開発を完工できないリスクが低ければ、100%ローンは無理でも、そこそこの資金調達のお手伝いはできるので、この事業は好きではないけれど、ご相談いただければお手伝いできると思います。
ただ、施主も開発工事会社も、与信も資金もないような案件はお断りです。
資金のあてはないけれど、どうしてもこの事業をやりたい病にかかった施主の会社には、現実的に可能な資金調達はどういうものかを真剣に調べて検討していただき、ただ売上が保証されるからという一念だけで非現実的な事業はやめるべきだと言いたくなります。
私がFIT事業が嫌いな理由が分かりやすく書かれた三橋氏の記事をご覧ください。
FIT事業は国や国民のためとはとても思えない理由も分かっていただけると思います。

「文藝春秋 2014年 02月号 [雑誌] 」にエマニュエル・トッド氏、ハジュン・チャン氏、藤井聡氏、中野剛志氏、柴山桂太氏の対談「世界の知性が緊急声明 グローバリズムという妖怪」が掲載された。昨年、12月4日の京都におけるシンポジウム「グローバル資本主義を超えて」の後に収録されたものである。
 上記対談の中で、トッド氏が非常に示唆的なことを言っているので、引用する。

「トッド いま国家の中枢の人々の間では、たしかに新自由主義的政策・新自由主義的なものの見方が支配的だと思いますが、彼らは二種類に分類できます。一つは、本当に自由貿易・市場至上主義を信じている人々。国家のかなり上の方に多く、フランスにもたくさんいます。彼らは愚かにも、新自由主義こそ人々を豊かにする唯一不可避の選択だと信じ、それを実行しようとしている。
 ところが、もうひとつ別のタイプがある。これは、世界的経済学者だったジョン・ガルブレイスの息子、ジェームズ・ガルブレイスの著書に強い示唆を受けたものですが、「偽善者」と呼ぶべき人々です。新自由主義を信じているようにみせて、実はそんな考えはなにもない。特定の企業や組織の利益を図るために、国家の様々な機構を用いる人達です。(文藝春秋14年2月号 P102-103)」

 改革、あるいは構造改革と聞くと、普通は「民営化」「自由化」「規制緩和」等、
「市場原理を導入しよう」
「民間活力を引き込もう」
「民間のビジネスをより自由にしよう」
 という印象を覚える。無論、これは間違っているわけではないのだが、「改革」とは必ずしも「国家の規制を撤廃、緩和する」に限った話ではない。逆に、国家の「統制」を強めることで、「特定の企業や組織の利益」が図られる改革もあるわけだ。
 
 国家の規制を強化することで、特定企業、組織の利益が図られた「改革」の代表例が、再生可能エネルギー特別措置法に基づく再生可能エネルギー固定価格買取制度、すなわちFITである。
 正直、FITほど「反市場原理主義」な制度は聞いたことがない。何しろ、FIT事業者は太陽光や風力など、とにかく再生可能エネルギーで発電すれば、「無制限」に、「固定価格」で、「長期間(最大20年)」電力会社に電気を買い取ってもらえるのだ。無論、FITの買取代金は、電力会社が負担するわけではなく、「再生可能エネルギー賦課金」として、我々一般の国民や企業が負担することになる。
 電気料金の領収書を確認してみて欲しい。いつの間にか見慣れない「再エネ賦課金」が計上されていることに気がつくはずだ。
 FITの仕組みは、電力需要がどうであろうとも「無制限に、固定価格で、長期間」電気を買い取ってもらえるという話で、これほど市場原理に反した仕組みはない。しかも、再生可能エネルギーで発電された電気に希少性があり、「どうしても、その電気でなければならない」という理屈があればともかく、原発だろうが火力だろうが、水力だろうが太陽光だろうが、発電される電気は単なる電気であり、さらに「電気単体」に品質の差があるわけではない。
 FITとは、要するに福島第一原発事故直後に国民の間に広まった「反原発」イメージを利用し、さらに菅直人という愚かな総理大臣を利用した偽善者たち(別に、民間人に限った話ではない)が、まさにドサクサで通させてしまった再生可能エネルギー特別措置法に基づくレント・シーキングなのだ。いわゆる、ショック・ドクトリンを完璧に決められてしまった。
 何しろ、FITは2011年7月という混乱期に通った法律に基づいているため、「抜け穴」が少なくない。例えば、FIT事業者の「資本」に外資規制はない。というわけで、我々日本国民は再エネ賦課金として、FIT事業に投資した中国、韓国、ドイツ、アメリカなどの投資家に、せっせ、せっせと所得の一部を貢ぎ続ける構図になっている。
 さらに酷いのは、FIT事業について申請し、経産省の「認可を得た時点」の買取価格が適用されてしまう点である。普通は、FITによる「発電を開始した時点」の買取価格だと思うのだが、なぜか「認可時」になっている。

 ということは、FIT事業者は「とりあえず」認可だけ得ておき、太陽光パネルの価格が下落する(実際に下落している)のをじっくりと待った後に発電事業を開始すれば、利益を最大化できることになってしまう。現行の法律上では、認可を得た数年後に事業を開始しても、認可時の買取価格が適用される(しかも、「発電時点」から最大20年間買い取ってもらえる)。買取価格は毎年引き下げられる傾向があるが、認可さえ事前に得ておけば関係ないのだ。

『2014年1月12日 読売新聞「太陽光発電、悪質業者を排除...認定取り消し検討」
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20140112-OYT1T00935.htm
 太陽光で発電した電気の固定価格買い取り制度を巡り、経済産業省は、太陽光パネルが値下がりしてもうけが大きくなるまで発電設備を建設しようとしないなどの悪質な業者の事業認定を2013年度中にも取り消す検討に入った。
 昨年8月から進めてきた実態調査がほぼ終わり、必要な設備や土地すら確保していない悪質な事例が確認された。月内にも調査結果をまとめ、業者から事情を聞いた上で、個別に認定を取り消すかどうかを決める。
 固定価格買い取り制度は再生可能エネルギーで発電した電気を通常の電気より、高く買い取る制度。太陽光の場合、事業開始後、最長20年間、認定を受けた時の価格で買い取る。ただ、認定後、いつまでに発電しなければならないかの期限を決めていないため、太陽光パネルの価格が下がるまで待って事業を始めれば、もうけを増やせる。
 太陽光発電の買い取り費用は電気料金に上乗せされるため、事業開始を引き延ばす業者が多くなれば、利用者は本来、支払わなくてもよい電気料金を余分に支払うことになる。制度の不備が悪質業者を横行させる原因にもなっており、経産省は制度の見直しも検討する方針だ。』

 制度の見直しではなく「廃止」を、一日本国民として強く望む。もっとも、廃止をしたところで、すでに認可を得たFIT事業者に対しては、最大20年間、日本国民は所得の一部を「再エネ賦課金」として貢ぎ続けなければならないのだが。 
posted by bhycom2 at 01:05| 東京 ☀| 政治 | 更新情報をチェックする

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