2014年10月03日

香川真司 海外の反応



[CL]香川の絶妙アシストは「目の保養」 独誌などがMOMに選出
UEFAチャンピオンズリーグ(欧州CL)は1日、各地でグループリーグ第2節1日目を行い、MF香川真司の所属する{{c|ドルトムント}(ドイツ)は敵地でアンデルレヒト(ベルギー)と対戦し、3-0で快勝した。この試合でチームの勝利に大きく貢献した香川をドイツ誌『キッカー』と『UEFA.com』がマン・オブ・ザ・マッチ(MOM)に選出している。

 トップ下でフル出場した香川は前半3分、軽く浮かした絶妙なスルーパスを通し、FWチーロ・インモービレの先制点をアシスト。2-0で迎えた後半34分にも香川のスルーパスが起点となってFWアドリアン・ラモスがこの日2点目を決めた。香川の2得点に絡む活躍でドルトムントは2連勝を飾り、D組首位をキープした。

『キッカー』は香川と2得点のラモスにチーム最高タイの1.5点を付け、香川をMOMに選出。「香川から始まる攻撃は目の保養になる」とのコメント付きで高い評価を与えている。


移籍して本当に良かったと思います。
くそマンUの時の暗い顔から解放された香川に、本当におめでとうと言いたい!
posted by bhycom2 at 01:34| 東京 ☁| スポーツ | 更新情報をチェックする

日本は財政危機ではない 公共投資で国債残高が1000兆円を超えたのではない

やたら新古典派経済学論者、新自由主義論者に染まる政治家、御用学者たち、そしてマスコミ、そして財務省の官僚は、4月の消費税に飽き足らず、さらに10%にしようと安倍包囲網を引いています。
そして、消費税を上げる以上、政府の無駄遣いなどもってのほかで止めなければならないと、さらに日本経済の弱体化につながることを言い始めています。
政府の無駄遣いと言えば、この馬鹿者ども、もっと言えば売国奴たちは、すぐにそれは公共投資と、社会インフラの安全な期限が切れそうになってきている、この機に及んでも、公共投資を削れと馬鹿なことを言います。
政府債務が増えたのは、無駄な公共投資をし過ぎたからだと言う嘘八百を平気で言うのです。
三橋貴明氏が紹介した次の表をご覧ください。
思うように資金調達ができない方へ
赤が特例国債(赤字国債)、青が建設国債の残高です。
o0800045012714708355.jpg

これを見れば、誰だって国債が増えているのは、特例国債、要は赤字国債が増えているのが原因であることが明白に分かります。
つまり、国債が1000兆円を超えた原因は赤字国債を発行し続けてきたことであって、建設国債はそれほど増えていないから公共投資をし過ぎたと言うことではないことが分かります。
こんな明白に事実が分かっているのに、政治家や官僚やマスコミの中で、消費増税するのなら政府も身を切らないといけないから公共投資を増やしてはいけないと言うレトリックを言う者がいたら、そいつは馬鹿か売国奴、どちらにしても我々国民の敵だと断定して間違いありません。

ではなぜ、赤字国債がこのようにどんどん増えているのかと言えば、それは景気が悪くGDPが増えず税収が増えないことが原因です。
だから、消費税を上げなければ日本の財政規律が守れず、国際社会における信認が取れないなんて言うのは嘘八百もいいところです。
要は、消費増税によって内需縮小が起きるのに、さらに、ここで経済対策を間違えると本当に日本経済は大変なことになってしまいます。
その誤った経済政策とは、消費増税の経済ショックを和らげるための補正予算を組まず、シンプルな法人税減税を断行することです。

現在のデフレ下の日本で法人税減税をしても、新たな投資に向かわず内部留保されたり、海外向けの投資に向かうだけです。
法人税を減税した分、税収が落ち、補正予算を組まないことで起こる内需縮小と合わさって、更なる赤字国債が必要になる、つまり、国債残高は増えてしまいます。
また見方を変えれば、法人税減税は、税負担が国民から法人に移し替えられる、言い換えれば国民から法人に所得移転が行われる話です。
そして、経済レジリエンスの動画を見て再確認したのは、公共投資を大幅に減らしてたことで建設業者数が大幅に減ってしまったことです。
二つの表をご覧ください。
まずは公共投資の年ごとの推移を現した表です。
公共投資額が、96年をピークに半分以下に減っているのが分かります。
o0480021312715302093.jpg

そして、建設業者の数の年ごとの推移の表です。
o0800045012714720871.jpg
驚くなかれ!
建設業者数は99年をピークとして、12年には約半分になっています。
これを見て、土建屋が減った!ザマーミロなんて思う人もいるかも知れません。
でも、建設業者数の減少が、震災復興が進まない大きな原因になっていることをご存知ですか?
さらに景気が良くなっても、こんな状況だから、いわゆるサプライサイドの数の縮小で、マジで建設業界だけはデフレが終わっています。
建築費の高騰が始まっています。
このインフレは供給能力が大きく減ったのが原因で、重要が大きく増えたことではないから、歓迎すべき話ではありません。
万一、大地震がさらに首都圏などで起きたり、台風や洪水で大規模な被害が出た時、復興事業ができないような事にもなりかねません。
そもそも、半数近くが廃業するまでにいじめられた建設業界にとって大きな問題点は、新たな雇用をほとんどしていないから、技術やノウハウが若い世代に継承されていないと言う、非常にまずい事態がすでに起きているということです。
まだしばらくは何とかなったとしても、15年も20年以上も先になれば日本国内の建設会社では高層ビルができないとか、高度な技術が必要な工事ができなくなってしまう懸念さえあるとのことです。
だから、海外資本に建設業界の市場開放が必要だと言う馬鹿もいるだろうけれど、外資などに依存したら、儲かる平時の工事はやっても、震災復興のように、震災地の劣悪な環境下での緊急的な工事を本当に外資がやるのかと言えば極めて疑問です。
日本の弱体化を目指す国がある以上、建設業の海外依存は本当に安全保障上の大きなリスクになるのです。
天変地異が多い日本にとって、建設業者数のここまで減っている現象は、まさに安全保障の大きな問題が発生しているのです。
いずれにしても、小泉や竹中が何を目的として、公共投資と建設業者をぶっ潰したかは分かりませんが、結果として日本の安全保障に大きな悪影響を及ぼしたことだけは確かです。
そろそろ造り替えたり、大幅なメンテが必要な社会インフラの数は激増しています。
日本は、デフレという、まさに公共投資が一番しやすい経済状況にあるし、日本には震災復興などまだまだ公共投資を必要とする需要は極めて多いのだから、財政危機の原因は無駄な公共投資のやり過ぎ、今後も、消費増税をする以上、公共投資も減らすべきだなんて馬鹿な話が通用しないよう、我々はそんなインチキなレトリックに騙されないようにしていかなければならないと思います。

財政破たん懸念の国の国債の金利が、世界で一番低いなんて馬鹿なことがある訳ないと、我々国民が気づき、馬鹿な政治家や官僚やマスコミの阿呆どもに騙されないように勉強しなければいけないと思います。
そもそも、日本に財政危機などないのだから!!!
posted by bhycom2 at 01:10| 東京 ☁| 政治 | 更新情報をチェックする

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