2014年08月31日

日本・アメリカ・中国の関係を考える時

日本が敗戦後60年以上たってもアメリカから自立できない。
尖閣問題でアメリカは明確な態度を取らない。
通貨同盟のようなドルと元の関係を見ると、日米よりも米中の関係の方が密接。
軍事的脅威が起きるのが明白なのに、中国に重大な軍事機密を流したアメリカの不思議。
日本はアメリカの国債を処分することはできない。
不可思議な財務省の増税緊縮財政一辺倒の政策。
沖縄の左翼化、もっと言えば中国化に対して明確な態度を取らないアメリカ。
政官財マスコミの多数は新自由主義・グローバリズム信奉者である。
などなど、日本の政治は、日本の国益、国民の利益をストレートに追及できない壁、要は戦後レジームが存在します。
今後の日本の将来を考える時、絶対に無関係で済まないのが、世界の富を一手に握り、アメリカも中国も、そして日本を間接支配でコントロールする金融ユダヤ資本を筆頭とする権力者の存在です。
このようなことを言うと必ず、謀略史観だと批判するバカがいます。
このバカの正体は無知か確信犯的なエージェントかスパイで、権力者に対する本質的な議論や調査から逃れる手段に使われています。
官僚、政治家の多く、そして東大を頂点とする学会や御用学者、そして多くの教育者。
朝日、毎日、NHKなどマスコミなどもその一員です。
日本の近現代史を考える時、ぜひご一読いただきたい本を2冊紹介します。

戦後日本を狂わせたOSS「日本計画」―二段階革命理論と憲法 -
戦後日本を狂わせたOSS「日本計画」―二段階革命理論と憲法 -

この「戦後日本を狂わせたOSS「日本計画」―二段階革命理論と憲法」の内容がよく分かるカスタマレヴューを紹介します。
『現代史はまだ歴史ではない、という。最近になって新たな文書が次々と解禁され、史実が書き換えられようとしているが、日本では左翼イデオロギーがじゃまして正確には伝えられていないようだ。
この本を読むと今までの認識を改めさせられる。新事実の連続で疲れるぐらいだった。
まず、ルーズベルトが社会主義者であり、日本を戦争に引きずりこんだ犯人である、という事実。
GHQは日本を民主主義国家ではなく、共産主義国家に仕立てあげようとしていた事実。
OSS軍事戦略局(GHQの前組織)にいた日系共産主義者と米国の共産主義者が、1947年までの占領政策に大きく関わり、日本の戦後の左翼化を決定づけたという事実。
「ソ連主導のコミンテルンの勢力」ではなく、「米国共産主義勢力と日本国内の共産主義勢力によるものだった」という事実が私には大きな驚きだった。しかもたった2年で!
東京裁判で戦犯が断罪され、新憲法もでき、公職追放が行われ、神道命令も出る。
焚書や検閲など情報統制が行われ、ソ連やGHQに対する批判はいっさい認められなかったどころか、裁判に対する批判すら禁じられた。
国民はマッカーサーに感謝の気持ちさえ持ってしまった。
天皇存続はマッカーサーが決断したわけではなく、実は1942年の段階ですでに決定済みだった。
諦めたのではなく、将来に託す作戦に出たのである。
いきなり退位させると反発を招くから、天皇を利用した上で、次の段階で「民主化する」という「二段階革命論」だった。
日本国民と軍部との離反を工作した。指導者たちに対する不信感を煽り、「軍部が悪い、国民は騙されていたのだ」ということにした。
OSSの「日本計画(最終報告)」の中に『日本の諸階級・諸集団間の亀裂を促すこと』とある。
つまり、政府と国民の対立を煽り日本人を分裂させたのは、「革命」を促すためで、
戦力放棄は、次の段階での「革命」や「内紛」が起きやすい環境を作るためだったのである。
本当は、彼らが戦争を起こしたのは国民のためだったのに、
メディア戦略によって、日本は侵略国家であったとか、真珠湾攻撃は卑怯な作戦だったとかいうことを徹底的に信じ込まされた。
OSSは心理作戦によって日本を社会主義化させようとした。それまでの経済闘争や労働運動から、文化面での闘争に切り替えた。そこには日本人をその根から断ち切ろうとする悪意がある。
彼らは社会学や心理学を武器に、学校やメディアで人々を洗脳し、その結果、大学やメディアあるいは文化人と呼ばれる人たちによって日本文化そのものを変質させ、日本人の意識の左翼化が進んだのである。
日本は軍事的な作戦以外には無警戒だったため、戦後のメディアや社会の風潮に「社会主義的発想」が残存してしまった。
日本国民は今だにその洗脳から抜け出せないでいる。』


コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾―迫り来る反日包囲網の正体を暴く -
コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾―迫り来る反日包囲網の正体を暴く -

この「コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾―迫り来る反日包囲網の正体を暴く」の内容がよく分かる、カスタマーレヴューを紹介します。
『戦前、アメリカにおいて反日宣伝を繰り広げたのは、蒋介石率いる中国国民党だったが、その背後でアメリカの世論を反日へと誘導したのは、アメリカ共産党などコミンテルンのスパイたちであった。著者は、日本は大東亜戦争においてアメリカと戦ったのだが、正確に言えば、「コミンテルンのスパイたちに操られたルーズヴェルト民主党政権と戦った」と言い直すべきだし、その観点から昭和史を見直していくべきであるとしている。そして、戦前のコミンテルンとルーズヴェルト民主党政権による日本敵視政策は、決して過去の問題ではない。この日本敵視政策によって生み出された理論と人脈が戦後も欧米や中国・韓国を含むアジア諸国の対日政策に影響を与え、現在の反日国際ネットワークを生み出したのであるとする。

1931年当時、米国において、「反日親中」政策を誘導したシンクタンクの一つが太平洋問題調査会であり、その論調を主導したのが、中国大陸での戦争は、日本自体が明治維新後一貫して専制的な軍国主義であったためと主張する、共産党秘密党員であったノーマンであった。終戦後、ノーマンの理論は、GHQにより日本弱体化占領政策に反映されて行く。また、1937年当時の国民党や宣教師による反日宣伝、中国及び米国での反日宣伝の連携組織があったことを明確にしている。

一方、世界には、東京裁判史観を批判する親日国際ネットワークが存在する。米国においても、ルーズヴェルトの親中反日政策に反対する勢力があった。日本は、戦争において、アジアを支配していた欧米の支配を排除し、アジアの指導者は次々と独立宣言をした。しかし、日本が敗戦すると、アジア諸国は、連合国によって、再度、侵略された。

これは、ソ連共産主義勢力や欧米植民地政策の侵略に対する「楯」となっていた日本軍がいなくなったためである。オランダは、インドネシアからの撤退に際して、300年の侵略植民政策に対して謝罪するどころか、逆に、補償金を要求し、インドネシアはこれを支払ったのである。

戦前の真実を深く理解するには、当時、書かれた書籍を読む必要があるが、この本により、戦前から戦後に至る日本を取り巻く反日と親日の外観構造が良く分かる。戦争原因を知るには、良い本である。』
posted by bhycom2 at 23:30| 東京 ☁| 国際政治 | 更新情報をチェックする
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